日本におけるベル47ヘリコプターの歴史は、朝鮮動乱（1950〜1953）当時に米海軍が持ち込んだHTL-4（47D-1）とHTL-5（47G）に始まると思われます。 以下米海兵隊のベル47参照

１　日機貿と川崎の取組

　その固定翼機にない有用性に目を付けたのが日本機械貿易株式会社及び川崎機械工業株式会社でした。その経緯を次表に示します。
　　　　　　　注　日本機械貿易株式会社＝財界解体により旧三井物産から分離
　　　　　　　　　　川崎機械工業株式会社＝財界解体により旧川崎航空機から分離

1950	日本機械貿易株式会社（以下「日機貿」）が米各社へ輸入販売希望を申し入れ
1951	ベル社から日機貿に47Ｄ-1型の販売代理権を与える旨の回答がある 　その条件 　(１)　日本と台湾を独占販売地域とし、インド、パキスタンを非独占販売地域とする 　(２)　国産の製造実施権（メーカー選択権）は日機貿に供与する 　(３)　契約後１０年間の販売義務機数は１５０機とする 　(４)　日機貿の費用で操縦士と整備士各１名を養成し、100日間ベル社トレーニングスクールに派遣すること
1952	上記条件を富士重工と川崎機械工業に持ち込み、後者が応諾
1952/04	川崎機械工業の四本潔取締役ら米国で調査
1952	川崎機械工業西明石工場にヘリコプター設計課設置　人員約30名
1952	ベル社と日機貿が47Ｄ-1及び47Ｇ型製造実施契約締結
1952	日機貿と川崎機械工業が製造契約締結
1952/10	川崎機械工業西明石工場でベル47Ｄ-1初号機組立て開始
1953/11/16	川崎ベル47Ｄ-1初号機初飛行　計11機生産
1954/02/27	川崎ベル47Ｄ-1初号機　Ｈ-13Ｅ　Ｈ-3001（ＪＡ8301）　陸上自衛隊へ引渡

以下川崎機械工業(株)参照

　航空再開でいち早く航空部を立ち上げた各新聞社が固定翼のセスナ195の次に目を付けたのがヘリコプターでした。毎日と讀賣は、航空士をアメリカへ派遣してベル47の技術習得と購入に当たらせました。中日もこれに乗って、1952年には３社揃ってベル47D-1を輸入し、報道に新しい境地を開いたのでした。以下毎日、読売、中日、朝日各新聞社参照

　　　　　

３　日本ヘリコプター輸送（日ペリ）の取り組み

　旧航空人の生活援助などを行っていた興民社が、航空再開とともに乗り出した会社の名前にヘリコプターを用いているとおり、ANA今日の隆盛を築いた元祖ともいえる航空機がベル47D-1でした。滑走路のいらない特性を生かして各地の運動場や広場で広告宣伝活動をやり、国民にヘリコプターを強く印象付けると共に新会社の収益源になったのでした。
　以下日本ヘリコプター輸送参照

　　　　

４　海上自衛隊と海上保安庁の取り組み

　海上自衛隊（当時は警備隊）と海上保安庁もいち早くヘリコプターの有用性に目を付けました。1953年に海自はベル47D-1を4機、海保は3機輸入して、海自が開設した館山航空基地で訓練を開始しました。
以下海上自衛隊　海上保安庁参照

　　　　

５　　陸上自衛隊の取り組み

　陸上自衛隊（当時は保安隊）は、川崎機械工業のベル47D-1、１号機から６号機までのライセンス生産機を取得しました。浜松の航空学校でヘリコプター訓練を行い、後の川崎ベル47G-2（H-13H）と47G3B-KH（H-13KH）の大量導入への道筋をつけました。
　以下陸上自衛隊参照